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自由つみたて

自由つみたてとは

お客様の銀行口座から毎月同じ金額を引き落としてひふみ投信を購入する「定期定額引き落とし購入」に、ご自身で引き落とし月と金額を自由にできる機能「自由つみたて」を追加しました!

「いつ(何月に)」、「おいくら(金額)」引き落とす設定を、ご自身のライフスタイルにあわせて自由に設定することが可能です。

これまでの「毎月同額つみたて」にくわえ、ボーナスや年金の受給時期に合わせて引き落とし金額を少し変えたいなどのカスタマイズが可能な「自由つみたて」を便利にご活用いただき、マイペースでの資産形成にお役立てください。

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毎月1万円をつみたてるのは少しハードルが高い

毎月の収入は決まっているものの、友人の結婚式や突然の外食など支出をコントロールするのはなかなか難しいもの。
お給料をもらった後に一定額を貯金に回し、残った金額で生活するというのもプレッシャーがかかりストレスが溜まります。

3ヶ月に1回+ボーナス月なら大丈夫?

3ヶ月に1回1万円ずつなら、外食を数回我慢すれば大丈夫!でもボーナスは少し頑張っちゃおうかな?
人生の一大イベントや、老後に備えて、ムリなくスタート!

年金受給に合わせてつみたてをしたい

住宅ローンも無事に完済、あとは支給される年金を少しづつつみたてて、旅行に趣味にエンジョイしたい。元本は崩すことなく利益がでた分で、年に1回里帰りするお孫さんへのプレゼントができればいいな。

2ヶ月に1度 2万円の引き落とし

年金が支給される偶数月に合わせて引き落とし。セカンドライフを楽しむためのマイペースな資産運用。

幸せ3倍、つみたて3倍

3人のお子さんに囲まれて、幸せいっぱいのC男さん。お子様の将来のためにつみたてを始めたいものの、毎月一人1万円づつ×3人分はさすがに厳しい。ママにもお小遣いを減らされそう。

それなら、つみたてを3分割!

毎月1万円をお子様3人のそれぞれの口座へ、1ヶ月ごとに交互につみたて。年2回のボーナス時に一人1万円を追加することで、年間18万円をつみたて。お子様一人6万円のつみたてが実現!

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Q1.「自由つみたて」は新たに申し込みが必要ですか?

A.ひふみ投信の「総合口座」をお持ちで「定期定額購入」「ひふみWebサービス」の契約があればWeb上で簡単に設定ができます。

Q2.最低いくらから、何回の引き落としが可能ですか?

A.1回の引き落としの最低金額は1万円、1年に1回の引き落としの設定が必要です。

Q3.設定の金額や時期の変更はどうすればよいですか?

A.毎月15日(休日の場合は前営業日)15時までにWebで設定いただくと翌月からご指定の引き落としが可能です。

Q4.引き落としを一時やめることはできますか?

A.引き落としの休止、再開もWeb上でお手続きが可能です。

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「ひふみ投信」に係るリスクについて

「ひふみ投信」は、国内外の株式を組み入れるため、株価変動の影響を大きく受けます。
一般に株式の価格は、個々の企業の活動や業績、国内および国外の経済・政治情勢などの影響を受け変動するため、株式の価格が下落した場合には基準価額は下落し、投資元本を割り込むことがあります(株価変動リスク)。
外貨建資産を組み入れた場合、為替レートの変動の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。投資国・地域の政治・経済情勢や株式を発行している企業の業績、市場の需給等、さまざまな要因を反映して、「ひふみ投信」の基準価額が大きく変動するリスクがあります(為替変動リスクとカントリーリスク)。
したがって、お客様(受益者)の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。この他には、流動性リスクや信用リスク等があります。
詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご覧ください。

お客様の負担となる費用について

◇お客様に直接ご負担いただく費用 : ありません

申込手数料 ・ 換金(解約)手数料 ・ 信託財産留保額 は一切ありません。
なお、「振込購入」に際しての送金手数料はお客様負担となります。

◇お客様に間接的にご負担いただく費用 : 次のとおりです

信託報酬  信託財産の純資産総額に対して年1.0584%(税抜年0.980%)
監査費用  信託財産の純資産総額に対して年0.0054%(税抜年0.005%)上限は年54万円になります。
その他の費用 組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料(それにかかる消費税)
先物取引・オプション取引等に要する費用、外貨建資産の保管等に要する費用
租税、信託事務の処理に要する諸費用および受託会社の立替えた立替金の利息など

※ 「その他の費用」については、運用状況等により変動するものであり事前に料率、上限額等を表示することができません。

レオス・キャピタルワークス株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第1151号 (社)日本証券投資顧問業協会会員 (社)投資信託協会会員